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ZEH-M Oriented
生活環境の豊かさを維持し、環境にも配慮する住まいへ
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ZEH採用マンション｜オーベルアーバンツ秋葉原｜「秋葉原」駅徒歩6分の新築マンション
※掲載の写真は全て参考写真であり、実際とは異なります。
Net Zero Energy House
快適かつ、持続可能な次世代住宅を目指して。
「ZEH」とは、「NET ZERO ENERGY HOUSE=ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略であり、
太陽光発電による電力創出や、外壁等の断熱性能の向上に加え、高効率な設備システムを導入し、
生活で消費するエネルギーより、生み出すエネルギーが上回る住宅を指します。
一次エネルギー消費量削減の段階毎に基準が設定され、
本件で採用される「ZEH-M Oriented=ゼッチ・マンション・オリエンテッド」とは、断熱性能などを大幅に向上させるとともに、
共用部を含むマンション全体での一次エネルギー消費量を20%以上※削減を目指したマンションとなります。
※2016年省エネルギー基準に基づく「暖房」「冷房」「換気」「照明」「給湯」の基準一次エネルギー消費量との比較となります。
地球に優しい、
環境配慮型の住宅へ
経済産業省の資源エネルギー庁は、中長期エネルギーの需要見通しの着実な実現に向け、2030年までに新築住宅の平均でZEHを実現するという政策目標において集合住宅を位置づけると共に「集合住宅におけるZEHの定義」を定めた上で、 ZEH普及に向けたロードマップを策定しました。
※出典：経済産業省 資源エネルギー庁作成「令和元年度 集合住宅におけるZEHロードマップ フォローアップ委員会とりまとめ」より
※出典：国土交通省作成「脱炭素社会に向けた住宅・建築物の省エネ対策等のあり方・進め方に関するロードマップ」（2021年8月）
※出典：国土交通省作成「脱炭素社会に向けた住宅・建築物の省エネ対策等のあり方・進め方に関するロードマップ」（2021年8月）
本プロジェクトはBELS認証基準で三つ星評価を取得
BELS（ベルス）とは、第三者機関によって全ての建築物を対象とした、省エネルギー性能等に関する評価・表示を行う、建築物省エネルギー性能表示制度。「オーベルアーバンツ秋葉原」では、断熱性の向上や高効率設備の導入などによってBELS三つ星評価を取得しています。
※棟全体の数値となります。住戸によって数値が異なります。
Advanced Equipment
断熱性・省エネ性に優れた、高効率＆先進の設備を導入。
本プロジェクトでは、「ZEH-M Oriented」採用のために、断熱性能や省エネルギー性能の高い設備仕様を住戸内の各所に導入しています。
これらにより、高い省エネ性を実現するとともに、日々の暮らしの快適性も高めています。
断熱材- 断面イメージイラスト ※掲載の断面イラストはイメージであり実際とは異なります。
- 断熱材
- 断面イメージイラスト ※掲載の断面イラストはイメージであり実際とは異なります。
断熱材概念図
高い断熱性能で夏も冬も快適な室内環境を保つ
断熱材
※天井断熱があるのは14階住戸と2階の一部住戸のみ
参考写真
断熱・結露の軽減・防音にも効果的な
二重サッシ
複層ガラス概念図
断熱性能を高め、快適な住空間を創出する
Low-E複層ガラス
CO2排出を抑える高効率TES熱源器
エコジョーズ
参考写真
セーブモード機能搭載床暖房リモコン採用
TES温水式床暖房システム
参考写真
お湯の使用量を調整することで、光熱費を節約できる
キッチン節湯水栓
※B、C、Fタイプを除く。
参考写真
無駄な給湯器の着火を防ぎ、ガス代を抑制する
洗面節湯水栓
参考写真
手元止水ボタン付きで手軽に節水できる
手元止水機能付シャワー
概念図
断熱材によりお湯の長時間保温を実現する
高断熱浴槽
参考写真
少ない水で汚れを落とし、水道代を節約する
節水トイレ
参考写真
必要な時のみ照明が点灯し、無駄のない
人感センサー付きスイッチ
参考写真
長寿命で電球費の無駄をなくす
LED照明
概念図
窓を閉めたまま
換気が可能な
24時間換気システム
Low-Carbon Building
ZEH-M Orientedに加え、低炭素建築物認定をダブルで取得。
本プロジェクトは「ZEH-M Oriented」に加え、「低炭素建築物認定」も取得しました。
低炭素建築物として認定されるためには、ZEH水準の省エネ性能基準への適合に加え、その他の講ずべき措置を行うことが要件となります。
ZEH水準の省エネ性能
1
強化外皮（住宅の外周部分）基準の断熱性を充たすことで、高い断熱性能を有し、エネルギーを極力必要としない住宅であること
2
共用部を含むマンション全体での一次エネルギー消費量を20%以上※の削減を目指した住宅であること
※平成28年省エネルギー基準に基づく「暖房」「冷房」「換気」「照明」「給湯」の基準一次エネルギー消費量との比較となります。
さらに
その他講ずべき措置
1
再生可能エネルギー利用設備の導入
太陽光発電を導入予定
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2
低炭素化に資する措置
住宅の劣化の軽減に資する措置とし劣化対策等級3を取得
出典：国土交通省「エコまち法に基づく低炭素建築物の認定制度の概要」
環境に優しく光熱費も削減
メリット1
エネルギー削減率
約28%を達成
※エネルギー消費性能においては、住棟全体のエネルギー消費性能となります。
メリット2
住宅取得等資金贈与の非課税特例
最大1,000万円が非課税に
住宅取得等資金贈与の非課税特例は、住宅の取得のための贈与であれば一定額まで
受贈者（お金をもらう子供）に贈与税を課さないという制度です。
新築住宅におけるZEH水準等の住宅（質の高い住宅）は非課税の限度額が優遇されます。
※2026年12月31日までの時限措置となります。
【 質の高い住宅（ZEH水準等住宅）】
1.断熱等性能等級5以上、かつ、一次エネルギー消費量等級6以上の基準に適合していること 2.耐震等級2〜3、またはその他の免震建築物の基準に適合していること 3.高齢者等配慮対策等級3〜5※2024年1月1日以後に住宅取得等資金の贈与を受けて新築住宅の取得をする場合は、省エネ性能が断熱等性能等級4以上または一次エネルギー消費量等級4以上であり、かつ、以下のいずれかの要件を満たせば特例を適用できます。 イ：2023年12月31日以前に建築確認を受けているもの ロ：2024年6月30日以前に建築されたもの、非課税特例の適用を受けるには、贈与を受けた年の翌年の2月1日〜3月15日までに住所地の税務署に贈与税の申告書を提出する必要があります。
メリット3
登録免許税減税
登録免許税の軽減措置
高度な省エネ性能を有する低炭素住宅の普及を促進するため、
一定の認定低炭素住宅の新築又は取得を行った場合、登録免許税が軽減され、
所有権保存登記等に係る税率が一般住宅より引き下げられます。
※2027年3月31日までに取得した方が対象となります。
※適用を受けるための主な要件①その者が主として居住の用に供する家屋であること②住宅の新築または取得から1年以内に登記をすること③床面積が50㎡以上であること※適用を受けるために必要なこと：登記を行う際に市区町村が発行する住宅用家屋証明書が必要になります。
メリット4
【フラット35】S（ZEH）利用で
当初5年間の金利が年0.75%お得に
住宅ローンの金利優遇幅が、他より大きいZEHマンション。
【フラット35】S（ZEH）の適用により、フラット35の借入金利に比べて年0.75%もお得です。
※【フラット35】Sには予算金額があり、予算金額に達する見込みとなった場合、受付が終了となります。※適用を受けるためには、一定の条件を満たす必要があります。※2025年3月31までの申込受付分に適用。
メリット5
【フラット35】子育てプラスの併用で
5年間の借入金利が最大で年1%お得に
【フラット35】子育てプラスとは、子育て世帯または若年夫婦世帯に対して
全国一律でこどもの人数等に応じて一定期間借入金利を引き下げる制度です。
※金利引き下げ幅は1%が上限です。
【利用条件】子育て世帯：借入申込時にこども（実子、養子、継子および孫をいい、胎児を含む。ただし、孫の場合はお客さまとの同居が必要。別居しているこどもの場合は、お客さまが親権を有していることが必要）を有しており、当該こどもの年齢が借入申込年度の4月1日において18歳未満である世帯であること。若年夫婦世帯 ： 借入申込時に夫婦（法律婚、同性パートナーおよび事実婚の関係。婚約状態の方は対象外）であり、夫婦のいずれかが借入申込年度の4月1日において40歳未満である世帯であること。こどもの人数や住宅の性能等に応じて金利引下げポイントが加算されます。1ポイントで5年間年▲0.25%の金利引下げとなります。金利引き下げ幅は年1%が上限です。※【フラット35】子育てプラスには予算金額があり、予算金額に達する見込みとなった場合は、受付を終了させていただきます。受付終了日は、終了する約3週間前までに【フラット35】サイトwww.Dat35.comでお知らせします。※こどもの人数等に応じてポイントが加算されていく仕組みです。※申込みご本人が自ら居住する住宅、セカンドハウスとして居住する住宅または申込みご本人のご親族が居住する住宅を建設・購入する場合が対象です。申込みご本人のご親族が居住する場合は、融資対象住宅に入居する方がこどもを有する場合または若年夫婦に該当し、かつ連帯債務者となる場合のみご利用いただけます。※【フラット35】子育てプラスは、借換融資にはご利用いただけません。
Comfort & Ecology
快適に住み続けられ、環境にも優しい住まいへ。
快適に長く住み続けられることと、地球環境への配慮。
これら2つの両立を目指し、時代が求める「これからの豊かな住宅のあり方」を目指しました。
共用部の電気は環境貢献に配慮した「さすてな電気ビジネス」を採用、加えて災害時には太陽光発電利用で万が一の際も安心。
さすてな電気ビジネスとは太陽光や風力発電などの再生可能エネルギーが持つ環境的な価値を与えられた「非化石証書」を東京ガスが購入することによってCO2排出量を実質ゼロ※1とし、東京電力スタンダードS/Lより安い電気料金※2で「実質再生可能エネルギー」として提供します。
災害時電源に配慮した太陽光発電
緊急時に配慮して太陽光発電システムを採用。災害時には共用部ラウンジにあるコンセントから充電等が可能です。
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※1.さすてな電気ビジネスの主な電源はLNG火力です。再エネ指定の非化石証書の使用によりCO2排出量が実質ゼロになることを意味します。非化石証書市場の状況によってはCO2排出量実質ゼロにならない場合があります。※2.東京電力エナジーパートナー株式会社の電気料金プラン「スタンダードS/L」「動力プラン」の料金（2024年4月実施）と当社の「さすてな電気ビジネス」の料金（2023年9月実施）を比較して、基本料金およびkWhあたりの単価において下回ることを指します。なお、当社の料金プランは燃料費調整の上限を設けておりません。これにより、燃料費の高騰によって上限を設けている他社の電気料金プランと比べ、高くなる場合があります。トラッキングありの場合、供給状況によっては切替前より安い電気料金とならない場合もあります。トラッキングとは、非化石証書に対して、電源由来情報（どの発電所で発電された電気なのかが分かる情報）を付与することをいいます。2024年4月以降に新規提案させていただく案件に限ります。
給湯器はメンテナンス付きリースで導入。故障時の急な出費を抑えると共に
交換時には最新機種に取替え、交換された給湯器はリサイクルされるので地球環境にも貢献。
月額リース料をお支払いいただき、
東京ガスグループが給湯器を
所有・メンテナンスすることで、
安心の給湯ライフを長期でご提供!
万が一の故障時、修理の回数・金額制限なく安心対応※1
さらに12年に1回、給湯器は新築時同等品に新品交換※2
※1.修理については、一部対象外となる場合がございます。リース対象機器に関し、保守点検は行いません。※2.12年毎に契約更新手続きが必要です。※給湯器リース料（月額）は有償となります。
※1.修理については、一部対象外となる場合がございます。リース対象機器に関し、保守点検は行いません。※2.12年毎に契約更新手続きが必要です。※給湯器リース料（月額）は有償となります。
